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- もう二度と会社に行かずに退職したい！
- ぶっちゃけバックレたい！
- 郵送だけで退職手続きをしたい！
という悩みをお持ちの、出社拒否から郵送で退職手続きを済ませたい方のためのページです。
私も恥ずかしながら、バックレで正社員の仕事を辞めたことがあります…。
求人票にウソばかり書いていた会社でモメたので、試用期間中に決行してしまいました。
長く続けた会社をこんな辞め方するのはどうかと思いますが、試用期間中なら結構ありえる話です。
最近は求人票にウソ書いたりするブラックな会社も多いですし、特にブラック企業は今かなりの採用難に陥っているケースが多いです。
せっかく捕獲した奴隷を手放したくないため、ブラック企業は「辞めさせない」という荒業を使ってくるケースも多いです。
必然的に、出社拒否で郵送で退職したい！なんていうあなたのような方も、増えてきているんですね。
ですがバックレや出社拒否ですと、退職の手続きなどが結構面倒です。
この記事では、会社に行かずに出社拒否して郵送で退職手続きを済ませるためのポイントをご紹介します。
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出社拒否も良いが、まずこれからの方針を決めるべき
郵送で退職するといっても、まあ辞めること自体は構わないですし、別に充分可能です。
ですが「辞めてからどうするのか？」が一番問題です。
最悪会社は行かなきゃ解雇されますが、仕事しないと生活していくことができません。
ただ自己都合退職でしょうから、3ヶ月間は失業給付がもらえません。
三ヶ月分の生活費くらいは用意しておかないとマズイです。
まあ、3ヶ月以内に何らかの仕事を見つけるつもりであれば、別に必要はありませんが。
⇒会社を辞める前に貯金はいくら必要？最低必要額と5つの注意点
とりあえずは退職の手続きを何とか済ませて、速攻で転職活動を始めましょう。
できるだけ無職期間が長引かないうちに 次を見つけたほうがいいです。
もう出社拒否で退職する！と意思が固まっているのであれば、すぐに転職活動を始めましょう。
転職活動を始めてもすぐに転職できるわけではありませんから、できるだけ早く転職活動を始めておいた方が良いのです。
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郵送で退職を企てるなんて、よほどのブラック企業にお勤めなんでしょうけど…。
「次はいい会社に行きたい!」というなら、今から求人をチェックしないと、いい会社に行けるチャンスを逃してしまいかねません。
いい会社は、割とすぐ募集が終わっちゃいますからね…。
退職届の日付はどうする？
まだ会社に退職の意思を告げていない人も多いと思います。
「もう辞める」とは言っていても、具体的に何月何日に辞めるのか？会社に伝えていない人も多いでしょう。
そういう人は、この「退職届の日付をどうするか？」で悩むと思います。
もう出社拒否するつもりの場合、退職する意思が固まっていますので、退職願ではなく退職届を提出します。
もう相談の余地もなく、「辞めます！」という一方的な通告です。
選択肢1 退職日の二週間前の日付で書く
ちなみに私も一回、郵送で退職届を送りつけてそのままやめたことがありますが…。
その際送りつけた退職届の日付は、退職届を書く2週間前の日付で書いて送っていました。
なぜなら民法では、「退職の2週間前までに退職の意思を告ればいい」とされているからです。
その時は、実際に2週間前に退職の意思を告げたわけではありません。
しかし会社の人間に電話して聞くのも嫌だったので（電話したとして、何て聞くのだろう…）、勝手にそうしました。
零細企業でけっこういい加減な会社だったので、それで問題なく辞めることが出来ました。
特に連絡が来たということもありません。
選択肢2 面倒ならその日の日付で書く
或いは、二週間のルールなんてどうでもいいから、その日の日付で書いてしまうことですね。
バックレだろうが出社拒否で退職だろうが、非道でイレギュラーな行為です。
「とりあえず送っておけばいい」ってんなら日付なんて気にしなくていいと思います。
出社拒否自体非常識なので、日付なんて気にしなくていいでしょう。
まあ、もうどうせ覚悟は決まっているでしょうし。
とりあえず退職の意志を示すために、退職届だけは送っておきましょう。
日付とか細かいところはどうでもいい部分ですし、とにかく郵送でも退職の意思は告げてください。
そうすれば会社としても退職の手続きに入ることができます。
会社から連絡が来た場合はどうする？
ただ、ちゃんとした会社の場合はガンガンに連絡がかかってくる可能性が高いです。
「とにかく一回会社に来い！」といわれる可能性はあります。
その場合は、諦めて大人しく一回会社に行くしかないでしょう。
どうせ辞める会社なのですから、淡々とこなしていけばいいと思います。
行きたくはないと思いますが、もう2度と会社の人間に会わない可能性も高いですし。
開き直ってやればいいと思います。
退職届を送りつけて、もう連絡がこなければそれでよし。
連絡がきたら諦めて、会社に行って手続きをする…という風にやればいいと思います。
「もう二度と会社に行きたくない」という気持ちは痛いほど分かりますけど、多分1時間か2時間もあれば終わるでしょうから…。
人手不足で、強引に引き留めてくるケースが多い！
ただ今は人手不足の会社が多いですから、無断欠勤した社員とはいえ多分引き留めてくると思うんですよね…。
普通ならありえないんですが、今は失業率が３％を切り求職者が減ってますので、募集かけても応募なんてなかなか来ない会社が多いですので。
会社に退職の手続きをしにいったつもりが引き留めのための話をされ、そこで曖昧な返事をすると「とりあえず明日は来いよ！な！？」とか言って強引に引き留められる可能性もあります。
辞めるつもりなら、強気で退職手続きだけして辞めましょう。
今は他にも仕事はたくさんあるのですから、スパッと辞めるか辞めないか決めてください。
保険証や社員証なども一緒に返す
私がやった時は試用期間中で、まだ社会保険に入れてくれていなかったので送る必要はありませんでした。
しかし既に社会保険に入れてもらっていて、社員証などもある場合は一緒に送付します。
特に健康保険証は早く送らないと、会社としても社会保険の喪失手続きが出来ません。
いつまでたっても社会保険料を納めなくてはいけなくなってしまいます。
保険証を早く返さないと、あなたに請求が来る
社会保険は会社と社員で折半で半分ずつ払います。
ダラダラと送らずに先伸ばししていると、来月分の請求まで来てしまう可能性があります。
そうなると当然給料はないのに社会保険料の請求だけ来る可能性もあります。
っていうか、来ます。
私の知り合いが出社拒否して保険証返すの忘れてたら、請求だけ来た！とか言ってましたからね…。
喪失手続きが進めば健康保険は国民健康保険に切り替えたり、そのまま任意継続する手続きもすることができます。
離職票を貰うのが嫌なら、健康保険は任意継続で
出社拒否のような変な辞め方をする場合、離職票が貰えない可能性があります。
離職票が無いと、社会保険を脱退した後に国民健康保険の加入手続きができません。
というか、「会社に請求しないと貰えない」場合が多いです。
ちゃんとした会社なら黙ってても送ってきますが、「手続きのために離職票を取りに来い！」とか言われる可能性もあります。
離職票がないと失業給付の手続きが取れないので貰っておくべきですが、
出社拒否するような人は「離職票なんていらないからすぐ辞めたい！」って人もいると思います。
離職票がなくても退職後の健康保険の手続きをしたいなら、退職前に加入していた健康保険に任意継続するといいかもしれません。
任意継続の場合は、任意継続の申請書類をこれまで加入していた健康保険団体（協会けんぽなど）に送付するだけでOKです。
これまで健康保険団体に加入してたなら、あなたが退職したデータは健康保険団体側にあるわけで、「継続して加入します！」って申請の書類を出すだけでＯＫなんです。
国保だと市町村が運営してるので、市町村側に離職したことを証明するために、離職票が必要になってしまうんです。
ただ、会社が社会保険脱退手続きをしてから、20日以内に申請書類を出さないといけません。
⇒任意継続とは 全国健康保険協会（外部サイト）
任意継続のほうが保険料が安い場合も多い
「どうせすぐ仕事探すから、離職表はいらない！」ってんなら、任意継続のほうが手軽かもしれません。
任意継続のほうが、国民健康保険よりも月々の保険料が安い場合が多いので。
退職から二年間は任意継続で加入できます。
退職後の保険料などについてはこちらでも書いていますので、参考にしてください。
⇒会社を辞める前に貯金はいくら必要？最低必要額と5つの注意点
ただ、それまで入っていた保険料は半分は会社が支払ってくれていたので、当然負担額は増えます。
といっても任意継続の場合は限度額があるので、保険料はマックス月３万円前後くらいですが。
国保はお金のない無職者や自営業が多く加入しているため財源がきつく、控除も少ないので保険料が高いのです。
計算が面倒で急いでいる方の場合は、任意継続保険料を払わなければ自動的に解約されますので、とりあえず任意継続しておくと良いかもしれません。
国保にはいつでも入れますので。
離職票、源泉徴収表はなんとかして貰おう
しかし可能ならば、離職票を貰っておいたほうが絶対にいいです。
失業給付の手続き、国保への加入手続き、その他失業の証明になりますので。
いい加減な会社ですとこちらから請求しない場合、離職票を送って来ない場合もあります。
源泉徴収票すら送ってこない可能性もあります。
源泉徴収票は確定申告や年末調整で必須！
源泉徴収票は、確定申告や年末調整の際に必ず必要になります。
必ず貰っておかなくてはいけません。
今年はもうずっと無職！というならいいですが(申告しないと税金の還付が受けられないけど)、他の会社でも働く場合は、次の会社と合算して一年の所得を計算しなければいけません。
その時に税務署に源泉徴収票も添付して提出するので、無いと所得が正確に計算できないんです。
まあ、やらずにそのまま忘れてる人も多いみたいですが…。
離職票も貰っておくべき！
離職票については、失業保険を貰わない、健康保険は任意継続だから国保には加入しない！というなら、無くても困らない場合はありますが…(経験済み)。
失業中であることを証明する際の書類になりますので、貰っておいたほうがいいです。
国民年金は、離職票がなくても年金手帳さえあれば、年金事務所で加入手続きができます（払いたくないかもしれませんが…）。
ただ、国保は離職票や源泉徴収票、社会保険離脱証明書などを求められますね。
イヤなら任意継続のほうが、退職関連の書類がいらないので手軽だと思いますね。
ただ、離職票は会社に何度催促しても発行してもらえない場合は、ハローワークが仕方なく発行してくれます。
それでも「会社に離職票取りに来い！」と言われる覚悟は必要ですね。
「バックレは懲戒解雇になるから人生終わる」なんて意見もあるが…
出社拒否で退職をするという方も珍しくはないと思うんですが、こういった話題になると
- バックレは懲戒解雇になるぞ！
- 一時的に仕事から逃れても人生終わるぞ！
- 懲戒食らうと二度と再就職できないぞ！
こんなことを言ってくる人もいますが…。
まあ、余程のことがない限り懲戒解雇ということはないと思います。
大抵の会社はそのままクビにして終わりですね。
まぁブラックな会社だったり、よほど会社と揉めた場合はどうなるか分かりませんが…。
懲戒解雇になっても、ペナルティは限定的
と言うか、懲戒解雇ってみんなかなりビビってますけど、そこまで致命的と言うわけでもないですよ。
懲戒解雇によるペナルティは、
- 退職金がもらえない可能性がある
- 離職票に重責解雇と書かれる
- 前職調査をされた時に落とされる可能性がある
このぐらいです。
まあ、最近は退職金がない会社も多かったり、中小企業などですとそもそも大した金額はもらえないので、そこまでダメージはない方が多いと思います。
中小企業退職金共済などの外部の共済団体にかけてる場合は、減額はできても支給しないってのはあまり無いみたいですね。
前職調査については個人情報保護法で本人の同意なしには違法になりましたので、こんなのやらない会社を受ければ問題ありません。
あとは「離職票に重責解雇と書かれる」とは言いましても、通常の転職活動では転職先の会社に離職票なんて提出しません。
まぁ嘘でもない退職理由を言って仕事を探せば問題ありません。
言わなきゃバレないという感じですね。
だいたい、最近は本当に酷いブラック企業も多いので、「不当に理不尽な懲戒解雇をされた！」なんてケースも珍しくありません。
そういった方々が仕事見つかってないか？というと全くそんなことはありません。
そのあたりについてはこちらで書いていますので、参考にしてください。
→懲戒解雇された！？その後の転職活動で不利にしない１２の注意点
出社拒否で辞めても、損害賠償される可能性は低い
あとは出社拒否で辞めてしまうと、損害賠償を恐れている方が多いと思います。
ネットなどを見ても「バックレなんてしたら損害賠償されるぞ！」なんてことがまことしやかに言われていたりしますからね。
ですが、損害賠償なんて余程こちら側に重大な過失がないと取れませんよ。
そもそも会社側には使用者責任もありますし、あなたが出社拒否で辞めたいなんて考えるということは余程のブラック企業でしょうし。
そういった会社の場合はそもそも労働基準法などを全く守っていないようなケースも多いでしょう。
おおごとになったら困るのは会社側のケースが多いと思います。
損害賠償を勝ち取るのはかなり大変
それに損害賠償を裁判で勝ち取るには、
- こちら側にどのぐらいの過失があったのか？
- それで具体的にどのぐらいの損失が出たのか？
- 果たしてその損失はこちら側の過失が原因なのか？
- 会社側は問題が発覚した時点で何の対策も取らなかったのか？
- こちらに過失があるとしたらどの程度か？
- 賠償金額は果たして妥当か？
こういったことが一つ一つしっかりと精査されて、賠償の金額が決まるんです。
訴える側の会社は、あなたの出社拒否と損害金額の因果関係と妥当性を、納得のいくように全て説明しなくてはいけません。
たかが一従業員が出社拒否でやめたぐらいでは、取れたとしても大した金額はまぁ取れないでしょうね。
取れてもせいぜい一日分の日当分程度じゃないでしょうか？
そもそも従業員なんて突然出社拒否で来なくなるリスクもありますし、病気や事故で突然その社員がいなくなるリスクもある訳じゃないですか。
そういったことに何の対策もしていないのは会社側の過失で、自己責任ですからね。
出社拒否やバックレで損害賠償を取るのはかなり難しいと考えておいて問題ありません。
まぁよほど会社に損害を与える形で辞めたなら会社も本気になって争ってくる可能性もありますが、普通そこまでしないでしょう。
面倒なら、退職代行業者に丸投げするという手も！
以上のように、出社拒否で退職するとなるとなかなか面倒なことになる可能性もあります。
そもそも非常識な辞め方ですからね…。
特にブラック企業ですと揉めることも多く、諦めてそのままダラダラ働いてしまう方も多いですね…。
でしたら、面倒な退職手続きは、『退職代行業者』に丸投げするというのも手段の一つです。
最近はなんと、「代わりに退職の手続きをしてくれる」という退職代行業者が出現してきているのです！
最近は退職を伝えても辞めさせてくれないという悪質なブラック企業も多いですから、そこを狙ったビジネスですね。
依頼すれば退職の手続きを全て請け負ってくれて、即日退職も可能のようです。
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労働環境のいいホワイトな会社を探すべき！
最近は労働環境の悪いブラック企業も多く、そういった会社はなかなか辞めさせてくれない傾向にあります。
あなたも、出社拒否で郵送で退職をしたいなんて考えるということは、よほどのブラック企業にお勤めなのかもしれません。
しかし今回は辞められても、次の会社もブラック企業だった場合、また郵送で退職するような事態に陥ることも十分考えられます。
今は本当にブラック企業が多いですからね…。
なので、もっと労働環境が良いホワイト企業の求人を探すようにしましょう。
多少給料が低めだったとしても、人間関係がよく適正な労働環境で働けた方が長続きします。
幸い最近は転職も一般的になってきていますし、昔に比べて正社員の仕事も多い傾向にあります。
そういった良い会社に入れれば、もう二度と出社拒否で郵送で退職なんてことはしなくても済むでしょう。
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まとめ
最近はブラック企業も多いですから、あなたのように出社拒否で郵送で退職したい！と考える人も割と多いです。
ブラック企業は「辞めさせない」という荒業を使ってくることも多いですから、強引に辞めざるを得ないケースも多いですからね…。
ただ問題は、「辞めて生活していけるかどうか？」です。
出社拒否すれば確実に辞められますが、その後無職期間が長引いてしまうと、社会復帰もどんどん不利になってきますし。
ただまあ、常に行動する人なら別に問題ないと思います。
最近は転職も一般的になってきていますし、昔に比べて正社員の仕事も多い傾向にあります。
今は人手不足の会社が多いので、まぁ変な辞め方をした人でも仕事なんて見つかりやすくなってきてますからね。
仕事が多い今のうちに、もっと良い会社を探しておいた方が良いでしょう。