懲戒解雇された!?その後の転職活動で不利にしない12の注意点

geralt / Pixabay

  • 自業自得だが懲戒解雇されてしまった…

  • 二度と仕事見つからないかも…

  • 人生終わった…どうしよう…

そうお悩みの、懲戒解雇されてしまって途方に暮れている方のためのページです。

よほどのことがない限り懲戒解雇されるなんてことはないと思いますが…。

最近はブラック企業も増えてきているので、腹いせに懲戒解雇されたということもあり得ます。

世間では「懲戒解雇されたらもう再就職できない」とか言われていますが…。

果たしてそうでしょうか?

やり方次第だと思います。

懲戒解雇された後でも、不利にならない転職活動をするための注意点をまとめました。

転職活動の時間が無いなら、転職エージェントを活用

退職金は貰えないので注意

懲戒解雇になってしまうと、一般的に退職金はもらえません。

就業規則の退職金の欄に記載している会社が多いです。

勤続年数が長くなければ、大したことない金額だと思いますが…。

最近は退職金がない会社も増えてきています。

昔に比べれば、退職金が無いことでのダメージは少ないとは思いますが。

退職金をアテにしていた方にとっては、結構きついかもしれません。

勤続年数が長い人にとっては結構な金額になりますから。

まあ、自業自得で懲戒解雇になったのであれば仕方ないと思います。

罰金取られるよりマシです。

ボーナスも貰えない

ボーナスの支給時期に辞めさせられた人もいるかもしれません。

ですが当然ボーナスなんてもらえません。

ボーナスを支給するかどうかは会社の勝手です。

会社にボーナスの支給義務はありません。

 icon-exclamation-circle 

懲戒解雇されるような社員にボーナスを支給するよりは、会社に残る真面目に働いている社員にボーナスを払いたいのが会社の本音です。

残念ながら諦めるしかありません。

ボーナスどころか、会社としては罰金取りたいくらいだと思いますので…。

不当なら無効を訴えることも可能

最近はブラック企業も増えてきています。

腹いせに不当な懲戒解雇をされたという人もいるかもしれません。

ワンマン経営の会社だったら、こちらの無知をいいコトに懲戒解雇してくることもあるかもしれませんし。

嫌がらせです。

あなたが何か致命的な事をしでかしたのであれば別ですが、

そうでもないのであれば、不当な懲戒解雇かもしれません。

 icon-exclamation-circle 

労働基準監督署や都道府県の労働局の、総合労働相談コーナーに相談に行きましょう。

或いは、最近は労働問題で精力的に活動しているNPO団体もあるので、そちらのほうが気軽に相談しやすいかもしれません。

⇒総合労働相談コーナーのご案内 厚生労働省外部サイト

⇒労働相談受付 NPO「POSSE」外部サイト

本来よっぽどのことではない限り、懲戒解雇なんてできないんです。

今までの会社にもかなり素行が悪い社員がいましたが、懲戒解雇された人って聞いたことがないです。

中にはヤクザみたいな社員もいて、社長にたてついていた人もいましたが。

大抵話し合いで決着がつきます。

納得いかないなら、出るとこに出て抗議すべきですね。

懲戒解雇とはいえバレる確率は低い

懲戒解雇なんてされたら、「もう二度と再就職は出来ない」なんてビビっている人も多いですが…。

案外そうでもないです。

もちろんペナルティはありますが、限定的です。

刑事罰が下って懲役貰うとかそんな話じゃありませんので。

たかが『超すごい解雇』です。

ペナルティと言ってもそれほど大したことでもなく、

  • 離職票に『懲戒解雇』と記載される

  • 退職証明書に『懲戒解雇』と記載される

  • 人づてにバレる可能性がある

このぐらいです。

黙って転職活動をして、何事もなければバレないですよ。

まあ、バレたらどうなるか分かりませんけど。

同業転職だとバレやすい

懲戒解雇の場合、同業界転職は避けた方がいいと思います。

ある程度の年齢になると未経験は難しいので、同業転職を狙うのがセオリーなのですが…。

仕方ないです。

案外、同業同士の横のネットワークがありますから。

どこの会社がどうつながっているかわからないからです。

 icon-exclamation-circle 

今は大丈夫でも、同業界だと前の会社の同僚が転職してくる可能性もありますし。

あと、特定の業界が出展するイベントとかでも出くわす可能性あります。

ビッグサイトで平日行われてるような、マイナーな業界イベントとか。

以前いた会社で、そういう業界イベントで昔の同僚に遭遇したことがあります…。

離れた都道府県の会社でも、同業界だと安心はできないです。

狭い業界だと、国内はおろか日本国外でも、案外社長どうしがつながってたりします。

そういう行動力があるからこそ、社長やってるわけですからね。

出来れば、全く関係ない業種にしておいたほうが無難かもしれません。

極力望む条件の仕事を見つけたいなら、転職エージェントを活用するといいかもしれません。

エージェントを使えば、望む条件の仕事を探してくれます。

転職活動の時間が無いなら、転職エージェントを活用

人づてでバレる可能性も

一番考えられるのはこれです。

人間は、どこで誰と繋がっているか分かりませんから。

転職先の会社の社員が、前の会社の人と知り合いの可能性もあります。

些細なことであなたのことが話題に出る場合もあります。

懲戒解雇なんて珍しいですから、格好の話のネタになります。

「ウチの会社で懲戒解雇になった人がいてさあ。○○っていうんだけど。」

みたいな会話にならないとも限りません。

まあ、どんな感じで懲戒解雇になったかによりますけどね。

特に懲戒解雇が新聞沙汰になってたりすると、色々な人に覚えられていたりします。

結構警戒した方がいいかもしれません。

離職票でバレる可能性

中には転職先が決まった後に、「離職票の写しを提出しろ」と言ってくる会社もあります。

「離職表なんてハローワークに提出したから手元にないよ」という方が多いと思いますが。

こちらから願い出れば一応返却はしてもらえます。

ハローワークに原本自体はあるわけですから。

離職票にはしっかりと『懲戒解雇』と書かれています。

確実にばれます。

なぜ離職票を提出させるかというと、その会社をやめたという証明になるからです。

まあほとんどの会社では、離職表の提出なんて求めてこないですけどね。

そんなことを言ってくる会社に当たった時点で、その会社への就職は諦めた方がいいでしょう。

退職証明書を求められてバレる可能性も

中には、前の会社を辞めた証拠として、前職の会社に「退職証明書を発行してもらって下さい」と言ってくる会社もあります。

前の会社ということは当然、懲戒解雇された会社ということです。

こんなもの求められた時点で辞退したほうがいいと思います。

だって懲戒解雇された会社になんて連絡できますか?

私には無理です。

 icon-exclamation-circle 

一応、求められたら会社側には発行する義務がありますけど、『懲戒解雇』としっかり書いてあると思います。

大体、退職証明書なんて共通のフォーマットなんて無いし、嫌がらせみたいな退職証明書を送ってくる可能性もあります。

そんなのを出した時点で内定取り消しです。

まあ退職証明書なんて求めてくる会社も少ないですけど。

こんなものを提出することを求められた時点で、辞退した方が良いでしょう。

問い合わせされてバレる可能性が

これ、個人情報保護法で違法なんですが…。

未だに前職の会社に電話して、どんな人なのか聞こうとする会社もあります。

違法なんですが、現状やり得になっている感じはします。

しかし問い合わせる会社も会社ですし、バラす会社も会社です。

だって真っ当な会社だったらそんな事しませんよ。

まともな会社は聞かれても答えません。

いくら懲戒解雇されたとはいえ、ばらしたことが公になったら大事になりますから。

こんなのされた時点で、その程度の会社ということです。

 icon-exclamation-circle 

ただ、大手企業や一部の業界の会社は、受ける前に「前職調査に同意させる書類」を書かされることもあります。

そこまでして前職調査しようとするウザい会社は、入社してからも面倒なので辞退したほうがいいと思います。

調査会社を使う会社は滅多にない

よほどの大企業や金融系の職場であれば、厳しく前職調査を行ったりする会社もあるようです。

が、そんな会社は滅多にありません。

ちなみに、人材のブラックリストみたいなものもありません。

そんな迷信を未だに信じている人もいますが…。

そんなものはないので安心してください。

 icon-exclamation-circle 

大手の会社ではごくごく一部、こういったことを行っている会社もあるようですが。

中小企業ではそこまでする余裕なんてありませんからまず大丈夫です。

そもそもを懲戒解雇になった時点で、そういった大企業への転職は絶望的な年齢の人も多いでしょうから。

あまり気にしなくていいと思います。

新聞沙汰になったなら当然バレやすい

懲戒解雇になった人の中には、新聞沙汰になってしまった人もいるかもしれません。

そうなっていた場合、地元ではかなりみんな知っていたりします。

特に珍しい名前だと覚えられやすいので危険かもしれません。

まあ、よほど大きいニュースでなければ大丈夫だとは思うんですが。

最近は新聞なんて読む人も少ないですし。

テレビに出たレベルでなければ大丈夫だと思います。

ネットで名前を検索すると事件の報道が出てきたりもしますが、それもしばらくすれば消えます。

ちょっと前に、ネット上での忘れられる権利が問題になってました。

googleやyahooに異議申し立てすれば、検索エンジンから消してもらえます。

隠して転職活動すべき

履歴書や職務経歴書にはちゃんと真実を書かなければならない…ってのは言うまでもないのですが。

懲戒解雇なんて馬鹿正直に書いていたら、仕事なんて見つかりませんよ。

空白期間があるだけで転職活動は厳しくなるというのに。

前科があって刑務所に入っていた人も同じですが、仕事が見つからないから再犯率が異常に高いです。

果たして懲戒解雇されるようなことをした人とは言え、馬鹿正直に書いて落とされて「ずっと無職でいろ」というのでしょうか?

懲戒解雇なんて、履歴書に書いたらバイトすら落とされるでしょう。

当然、バレたら解雇されるかもしれません。

ですがそんなリスクを犯してでも、隠して仕事を探さないと仕事なんて絶対見つかりません。

  

とりあえず転職サイトにでも登録して、求人を眺めてみるといいと思います。

私もそうですが、大抵の人は「転職活動しよう」と考えたら、求人を眺めるところから始めますからね。

こちらの転職サイトなら、自分の転職可能性がわかるので、「自分でも転職できるのかな?」と考えたら登録してみるといいかもしれません。

スカウトを待つ姿勢でも転職活動を始められるので、気楽な一歩を踏み出してみるといいと思います。

⇒あなたの転職力、 診断します!@type

まとめ

懲戒解雇されたということは、あなたは大なり小なり、何かしでかしてしまったのかもしれません。

ですがもう終わったことですので、反省するだけしたら次の仕事を探しましょう。

もちろん、懲戒解雇されたことは隠したほうがいいと思いますけどね。

懲戒解雇されたことをバカ正直に書いたら、確実に落とされます。

それはそれ相応の罰ではありますが、懲戒解雇であなたが社会的に制裁を受けても、誰も得をしないのです。

被害者がいるなら、彼ら彼女らの感情は満足するかもしれませんが…。

働けなかったら生活保護を貰う羽目になり、国全体の社会保障費が上がってしまいますからね。

後でバレても解雇できないような人材になるべく、採用されたら人一倍頑張りましょう。

優秀な人材になれば、バレてもクビにはできないはずです。

■無料で登録できる転職サイト
人生変えたいと思いませんか?


わが国は労働時間が長く、『仕事=人生』になりがちです。

ということは、仕事を変えれば人生が変わるということです。

現状を嘆くだけでなく、具体的なアクションを起こしてみませんか?

人生を変える第一歩は転職サイト登録から!

↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓


●【リクナビNEXT】
「仕事変えたいな…」と思ったらまず登録すべき転職サイト。
企業からのスカウトを待つ姿勢でも転職活動を始められるので、気楽にスタートを切れます。
リクナビに求人掲載できる会社は資金力のあるいい会社が多いですが、最近はどの業界も人手不足なので、採用はされやすい傾向にあります。
有効求人倍率が過去最高に高止まりしている昨今、自分の強みを活かしたいい会社に行きたいなら、一番に登録すべき転職サイトです。

⇒【リクナビNEXT】に一分で無料登録!

●【MIIDAS】
あなたの転職市場での価値を教えてくれるアプリ。
「何の取り柄もないけど転職なんてできるのかな?」と思ったら登録すべき転職アプリです。

⇒市場価値診断ならMIIDAS(ミイダス)!

●【リクルートエージェント】
非公開求人が多いことで有名な、転職エージェント最大手の会社。
待遇のいいホワイト企業にガチで入社したいなら必須の転職サービスです。
企業側としては、条件にマッチした人材にだけ求人を開示し、人事担当者の労力を省いて良好な労働環境を保っています。
応募者対応は大変ですから、ホワイトな企業はリクルートエージェントのような人材支援会社に頼ることで、効率的な採用活動を行う傾向にあります。
本気でホワイト企業に転職して人生変えたいなら、一番力になってくれる転職支援サービスです。

→【9割が非公開求人!】リクルートエージェントに登録!

シェアする

フォローする